生きていくために最低限必要な生命活動、つまり内臓を動かしたり体温を

維持するためにつかわれるエネルギーを基礎代謝といいます。

　【１日の総消費エネルギー＝基礎代謝（約７０％）+生命活動代謝（約３０％）】

では、その基礎代謝は身体のどの部分で消費されているのでしょうか。

厚生労働省によると、次の表のようになります。

この表を見ると、筋肉の約８０分の１の重さである心臓が、筋肉に迫る

基礎代謝を消費していることがわかります。

筋肉と同時に脳も鍛えると、ダイエットもより効果が上がるということ

でしょうか！?

by  O

総務省統計局「国勢調査結果」によると、平成27年の

日本の総人口12709万人のうち、70歳以上人口は2382万人

となっている。（そのうち100歳以上は6万人）

また、厚生労働省「生命表」「簡易生命表」によれば

平均寿命は男８０．７９歳、女８７．０５歳となっている。

なお、平均寿命とは０歳の平均余命のこと。

by　O

東京商工会議所（三村明夫会頭）では、健康経営の普及・啓発を担う専門人材「健康経営アドバイザー」を認定する「健康経営アドバイザー研修（初級）」のｅラーニングの提供を８月１日から開始しています。

「健康経営アドバイザー研修」は、従業員の健康づくりを通じて企業の生産性向上を図る「健康経営」を普及・啓発するとともに実践的な支援を実施する、あるいは企業が取り組むうえで中心的な役割を担う人材を育成するために昨年５月に開始されたものです。

今回、場所・時間を問わず受講できるように、ＰＣやスマートフォンで受講可能な「eラーニング」システムでも提供されることになりました。研修内容も「健康経営優良法人認定制度」の認定要件に即したものとなり、企業の取組みをより一層推進する観点からブラッシュアップされています。 受講者は、別途送付される「初級テキスト」に基づいて、音声付スライドで作成された約２時間２０分のカリキュラムを視聴します。視聴後の効果測定で７割以上正答した受講者は「健康経営アドバイザー（初級）」として認定され、認定証（カード）が発行されます。

健康経営アドバイザー（初級）の認定期間は１年です。既に認定されたアドバイザーの方の、更新研修としても利用が可能です。

「健康経営」に関心をお持ちの方は、ぜひ受講してみてはいかがでしょうか。

※「健康経営®」は特定非営利活動法人健康経営研究会の登録商標です

詳しくは、東京商工会議所のホームページをご覧ください。

http://www.tokyo-cci.or.jp

by　O

暑い盛りになってきて、気になるのことの一つにが食べ物の安全性があります。

農林水産省では、食品の表示について次のように説明しています。

お店で買った食品には、安全においしく食べられる期間があり、袋や容器に「消費期限」か「賞味期限」のどちらかが表示されています。意味は少しちがいますが、食品を安全に、おいしく食べられる期限を表しています。

そのちがいを知って、健康を守るとともに、買い物をした時や家の冷蔵庫の中にある食品の表示をよく見て、いつまで食べられるか確かめるようにすれば、食べ物をむだにすることもありません。

⇒消費期限（期限を過ぎたら食べないほうがいいんです！）

袋や容器を開けないままで、書かれた保存方法を守って保存していた場合に、この「年月日」まで、「安全に食べられる期限」のこと。お弁当、サンドイッチ、生めん、ケーキなど、いたみやすい食品に表示されています。その食品によってもちがいますが、だいたい、5日以内です。表示をよく確認して、この期限を過ぎたら食べないようにしてください。

⇒賞味期限（おいしく食べることができる期限です）

容器を開けないままで、書かれた保存方法を守って保存していた場合に、この「年月日」まで、「品質が変わらずにおいしく食べられる期限」のこと。スナック菓子、カップめん、チーズ、かんづめ、ペットボトル飲料など、消費期限に比べ、いたみにくい食品に表示されています（作ってから3ヶ月以上もつものは「年月」で表示することもあります）。この期限を過ぎても、すぐに食べられなくなるわけではありません。色やにおい、味などをチェックして異常がなければ、まだ食べることができます。もし、賞味期限が過ぎた食品があったら、大人の方とそうだんしてから食べましょう。 食品は表示されている保存方法を守って保存しておくことが大切です。ただし、一度開けてしまった食品は、期限に関係なく早めに食べるようにしましょう。

ただし、消費期限も賞味期限も、袋や容器を開けないで、書かれた通りに保存していた場合の安全やおいしさを約束したものです。一度開けてしまった食品は、期限に関係なく早めに食べるようにしましょう。

by　O

7月1日から平成29年度全国安全週間が始まります。

全国安全週間は、昭和3年に初めて実施されて以来、「人命尊重」という崇高な基本理念の下、「産業界での自主的な労働災害防止活動を推進し、広く一般の安全意識の高揚と安全活動の定着を図ること」を目的に、一度も中断することなく続けられ、今年で90回目を迎えます。

労働災害は長期的に減少し、平成28年の労働災害については、死亡災害は2年連続で1,000 人を下回る見込みとなっています。

しかしながら、休業4日以上の死傷災害（以下単に「死傷災害」という。）は前年より増加する見込みで、死亡災害についても平成28 年11 月から平成29年2月まで4か月連続で前年同月を上回っている状況です。

そこで、再度　安全対策の意識を高めるための今年のスローガンです。

・・・組織で進める安全管理　みんなで取り組む安全活動 未来へつなげよう安全文化・・・

by  O

4月も、後半となりそろそろゴールデンウィーク
の天気も気になります。晴天を願いたい時期ですが、統計によると
３月が台風１号の発生が最も多い月ということです。

気象庁では毎年１月１日以後、最も早く発生した台風を第１号とし、
以後台風の発生順に番号をつけています。なお、一度発生した台風が
衰えて「熱帯低気圧」になった後で再び発達して台風になった場合は
同じ番号を付けます。

台風には従来、米国が英語名（人名）を付けていましたが、北西太平洋
または南シナ海で発生する台風防災に関する各国の政府間組織である
台風委員会（日本ほか14カ国等が加盟）は、平成12年（2000年）から、
北西太平洋または南シナ海の領域で発生する台風には同領域内で用いら
れている固有の名前（加盟国などが提案した名前）を付けることになりました。

平成12年の台風第1号にカンボジアで「象」を意味する「ダムレイ」の名前
が付けられ、以後、発生順にあらかじめ用意された140個の名前を順番に用
いて、その後再び「ダムレイ」に戻ります。台風の年間発生数の平年値は
25.6個ですので、おおむね5年間で台風の名前が一巡することになります。

なお、台風の名前は繰り返して使用されますが、大きな災害をもたらした
台風などは、台風委員会加盟国からの要請を受けて、その名前を以後の台風に
使用しないように変更することがあります。また、発達した熱帯低気圧が東経
180度より東などの領域から北西太平洋または南シナ海の領域に移動して台風
になった場合には、各領域を担当する気象機関によって既に付けられた名前を
継続して使用します。

出典：気象庁ﾎｰﾑﾍﾟｰｼﾞ(http://www.jma.go.jp)

by O

東日本大震災の発生から５年たちます。　

大規模地震発生時には通信回線が規制され、被災者およびその親族等の居場所の確認や安否情報の共有が困難となることがあります。

そのような大規模災害発生時に、被災地への通話がつながりにくい状況になった場合、ＮＴＴの災害用伝言ダイヤル（171）、災害用伝言板（WEB171）のサービスが利用できます。

提供の開始、登録できる電話番号、伝言録音時間や伝言保存期間など運用方法・提供条件については、状況に応じて設定され、テレビ・ラジオ・公式ホームページ等を通じて周知されます。

また、このサービスは、災害発生に備えて毎月１日１５日の他、年間に数日、体験利用できる機会も設定されています。万が一に備え、使い方に慣れておくのもいいかも知れません。

電話番号の覚え方は、・・・「いない（171）かな」・・・　　です。

by　O

       昨年７月、バングラデシュのダッカ市内のレストランにおいて、武装グループが  日本人7名を含む約20 名を殺害、多数が負傷する事件が発生しました。

これを受け外務省は9月「中堅・中小企業海外安全対策ネットワーク」の第1回本会合を開催。これは安全対策に関する情報に接する機会が限られる海外での中堅・中小企業の安全対策を強化することを目的です。日本企業の海外展開に関係する１５の参加組織・団体には、外務省、経済産業省、中小企業庁のほか、日本商工会議所、ジェトロ、中小企業基盤整備機構、国際協力機構（JICA）などがあります。

＜海外安全対策に関する支援を強化＞

特に、ジェトロでは、海外見本市への出品支援の際に、出品者マニュアルにおいて「万が一、テロが発生したときの行動」として、見本市会場内外での安全対策に関する情報を提供しています。

また、海外展開を目指す中堅・中小企業を支援する枠組みとして、新輸出大国コンソーシアム事業においても、国内外で安全対策に関する情報提供を実施。日本国内において、海外での事業展開に当たり必要となる安全情報を専門家（エキスパート）が提供するほか、情報ニーズが高い国・地域に所在する海外事務所を通じて、現地の安全対策に関して一層の情報提供を図っています。

ｂｙ　Ｏ

２０１６年は、年末に一度の火災で約１５０棟を焼失するという大規模な災害に見舞われました。

年が明けて２０１７年、火災保険を見直すにはいいタイミングです。

消防白書によると、さかのぼって２０１５年度中に発生した火災は、次の通りです。

出火総件数　　　３９，１１１件

　【出火原因の上位】　　　１）　放火（疑い含む）　　６，５０２件（１６．６％）

　　　　　　　　　　　　　２）　たばこ　　　　　　　３，６３８件（　９．３％）

　　　　　　　　　　　　　３）　こんろ　　　　　　　３，４９７件（　８．９％）

⇒　　また、建物だけに限ると

　出火件数　２２，１９７件　　　

　　　　　　　　　　　　　類焼棟数　３１，７８０件（出火２件当たり約３棟が被災）⇒所謂「もらい火」　　　　　　　                                              

今回の大火もそうですが、火災の原因は自分以外にもあることがわかります。

火災保険にはきっちりと加入をしておいたほうがよさそうです。

by　O